16日の東京市場

16日の東京株式相場は5日ぶりに急反発。

株価指数は2年超ぶりの上昇率となった。

米国景気の回復基調に加え、東日本大震災に伴う福島原子力発電所の放射能漏れへの過度な不安も一服し、急落により割安になった株価を見直す動きが強まった。

不動産や証券など前日までの続落期間に下げが大きかった業種の上げが目立つ。

TOPIX終値は前日比50.90ポイント（6.6％）高の817.63、日経平均株価は488.57円（5.7％）高の9093.72円。

TOPIXの上昇率は2008年10月30日以来、日経平均は08年11月10日以来の高さ。

東証1部売買高は概算49億537万株、売買代金は同3兆1414億円。

値上がり銘柄数は1541、値下がりは121。

15日の米国株市場は、東日本大震災が世界経済に与える影響が不安視され、ダウ工業株30種平均は一時前日比2.5％安まで下げたものの、終値では1.2％安と下げ渋った。

日本の当局者による原発事故への対応や、米連邦公開市場委員会（FOMC）が発表した声明で景気が徐々に改善しつつあると記されたことが下値を支えた。

TOPIX、日経平均とも4日間で19％下げた後とあって、株価には割安感が出た。

東証1部のPBR（株価純資産倍率）が前日に1倍を割り込み、個別でも1倍未満の銘柄が全体の71％に達した。

ゴールドマン・サックス証券やUSB証券が15日、大震災による利益下振れを織り込んでも日本株は中期的に割安だとのリポートをまとめるなど、バリュエーション面からの見直しも後押しした。

テクニカル面では、東証1部の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の割合を示す騰落レシオや、日経平均の25日移動平均線からの下方かい離率などが売られ過ぎを示し、いったん買い戻しが入りやすい水準だった。

東証33指数では、上昇率1、2位となった繊維製品や不動産など続落期間中の下げが大きかった業種が値上がり率上位を占めた。

東証1部売買代金上位では、トヨタ自動車、日立製作所、ソフトバンク、コマツ、三菱商事などの上昇率が高かった。

タグ：東日本大震災 放射能漏れ 世界経済 原発事故 FOMC PBR USB証券 騰落レシオ 日立製作所 三菱商事 大震災