15日の東京市場

15日の東京株式相場は反発。

フランスとドイツによるギリシャ支援体制の確認や、通貨ユーロの落ち着きから欧州債務懸念が和らぎ、精密機器や半導体など輸出関連株、鉄鋼など素材関連株中心に高い。

東証1部33業種の上昇率首位の鉄鋼には、クレディ・スイス証券が大手各社の強気判断を強調する材料もあった。

TOPIXの終値は前日比10.07ポイント（1.4％）高の751.76、日経平均株価は150.29円（1.8％）高の8668.86円。

東証1部の売買高は概算で16億8610万株、売買代金は同1兆405億円。

値上がり銘柄数は1316、値下がり248。

33業種の上昇率上位は鉄鋼、精密、海運、パルプ・紙、輸送用機器、ガラス・土石製品など。

半面、空運やその他製品、食料品は安かった。

フランスのサルコジ大統領とドイツのメルケル首相は14日、ギリシャのパパンドレウ首相と電話会談した。

サルコジ大統領とメルケル首相は、「ギリシャが今後もユーロ圏内にとどまることを確信」しているとの見解を示唆、パパンドレウ首相は財政赤字削減目標を達成する決意を表明した。

きのうの日本株は、過度な欧州懸念から午後に下げが拡大していた面があり、会談結果を受けた為替市場でのユーロの落ち着きが支援材料となった。

きょうの東京時間は1ユーロ＝105円台で推移し、きのう午後に104円台半ばまで進んだユーロ安は一服傾向を見せた。

欧州懸念の後退やユーロの安定から、ユーロ感応度の高い精密や電機など輸出関連株が総じて上昇。

また、半導体関連銘柄の上げも目立った。

DRAM大手のエルピーダメモリは、生産能力の一部を台湾子会社へ移転することを視野に入れる円高・市況対策を発表。

一定期間パソコン用DRAMの生産が制約され、減産と同じ効果があることでDRAM市況にポジティブ、とゴールドマン・サックス証券は評価していた。

また、きのうの米国株市場では、主要な半導体メーカーで構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が2.6％高と3連騰。

エルピーダの材料をきっかけにした生産効率化、市況好転期待に海外株高の支援も重なり、東京エレクトロンや大日本スクリーン製造、新光電気工業、ディスコなど半導体関連株は軒並み買われた。

野村証券が今は仕込みの時期と指摘したアルバックも急伸。

業種別では、市況改善期待が根強い鉄鋼が東証33業種の上昇率トップ。

クレディ・スイス証券が経営改革を評価し、業績予想を増額した新日本製鉄、目標株価を引き上げた住友金属工業、株価上昇の可能性が高くなってきたと指摘した東京製鉄がそろって高い。

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