8日の東京市場

週明け8日の東京株式市場は続伸。
日経平均株価は、輸出関連銘柄を中心に幅広く買われ、前週末終値比97.62円高の9865.63円と年初来高値を更新した。
TOPIXも同10.33ポイント高の926.89で大引けした。
東証1部の出来高は概算で23億1517万株、売買代金は1兆5015億円だった。
為替相場が円安にあることで業績改善期待が出たほか、先週末の米国雇用統計が市場予想よりも良かったこと、世界景気の底入れ期待などを反映し、本日の東京市場は前場寄り付き直後から自動車や電機など輸出関連銘柄に加え内需銘柄も好発進した。
市場はほぼ全面高となり、日経平均は、一時前週末終値比147円高まで駆け上がった。
ただ、前場引けにかけ、取引が始まったアジア株式相場が総じて軟調に加え、買い一巡後の利益確定売りにも押されて、上値が重い展開に転じた。
後場に入ってもその流れを引き継いだ。一方、底堅さも確認されたことで、高値水準を保ちつつもみ合う展開となり、下値も限定的だった。
昼のバスケット取引は約147億円が成立。
後場に注目されていた主要アジア株式市場は戻らず、為替もやや円高に動いたことで、投資家心理が慎重に働いたと見られる。
内閣府が14時に発表した5月の景気ウオッチャー調査が5カ月連続の改善となったが、こちらも特段の材料視はされたなかったようだ。
また、今週は主要な経済統計発表が目白押しのほか、12日のメジャーSQ算出を控えていることも重しとなった。

東証33業種中、上昇したのは24業種。
証券、銀行、保険、機械、輸送などが目立った。
一方、下落したのは紙・パルプ、鉱業、非鉄、情報、石油など9業種だった。
個別銘柄では、トヨタやホンダ、キヤノン、コマツ、ファナックなど国際優良銘柄のほか、金融関連株を中心に買いが先行。売買高上位は3大メガバンクが独占した。一方、半導体製造装置関連の東京エレクトロン、アドバンテストは下落。過熱感の出ていた住友金属鉱山もさえなかった。
当面は投資家心理の節目とされる日経平均1万円台の回復を目指した動きが注目される。
今週は5月の景気動向指数、5月の工作機械受注、4月の機械受注などの発表が国内で控えるほか、米国でも3年物、10年物国債入札などが控えており、相場のポイントとなりそうだ。