8日の東京市場

8日の日本株相場は続伸。

午後終盤に先物主導でじり高となり、日経平均株価はこの日の高値で引けた。
好調な受注観測からアドバンテストなど電機株が高く、過度の信用不安の後退で不動産、その他金融など信用敏感業種も堅調。

また、民主党による温室効果ガスの大幅削減方針を受け、GSユアサコーポレーションや明電舎、三洋電機といった環境関連銘柄が急騰。 また、日経平均の定期銘柄入れ替え見送りが前日明らかになり、除外候補となっていた東京ドームが急伸するなど、東証1部の売買代金が低水準と全体の盛り上がりに欠ける中、個別買いの傾向も強かった。

日経平均株価の終値は前日比72.29円（0.7％）高の1万0393.23円。
TOPIXは同1.80ポイント（0.2％）高の946.40。

東証1部の騰落銘柄状況は値上がり951、値下がり572。
業種別33指数は上昇が24、下落9。

今日の日本株相場は、午後中ごろまで方向感に乏しい展開が持続。
7日の米国はレーバーデーの祝日で、証券や債券、商品市場は休場。
国内独自の材料も乏しく、投資家の腰の入った資金は入らなかった。

東証1部の売買代金は1兆1993億円と、前日までの過去1年間の平均1兆5716億円を大きく下回った。

全体相場の上値が重い中で、短期資金は個別材料銘柄に向かい、東証1部の売買代金上位にはGSユアサや明電舎、三洋電などが上昇して並び、代替エネルギー関連銘柄の一角の上げが目立った。

このほか、8日付の日本経済新聞朝刊で、7-9月の受注高が予想を上回りそうとの社長インタビューの内容が報じられたアドバンテストなど、電機株も上昇。

半面、一日を通して下げが目立ったのが銀行株。
東証1部の売買代金上位には三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループなどが下げて並んだ。

英FTの電子版は日本時間早朝、各国の政策当局者が銀行の自己資本規制強化の新ルールで合意しそうと報じており、自己資本規制の懸念が再び高まった格好だ。 三井物産など大手商社や日本郵船など海運、新日本製鉄など鉄鋼といった景気動向に敏感な業種の下げも目立った。