18日の東京市場

18日の東京株式相場は続伸。 日経平均株価は終値で6月22日以来、約5カ月ぶりに1万円の大台を回復した。 世界の株式市場に比べ出遅れた日本株を再評価する動きが海外投資家などの間で広がり、証券や保険、銀行など金融株を中心に東証1部33業種はすべて高くなった。 日経平均株価の終値は前日比201.97円（2.1％）高の10013.63円。 TOPIXは同18.51ポイント（2.2％）高の868.81。 東証1部の売買高は概算で24億4027万株、売買代金は1兆5529億円。 騰落銘柄数は値上がり1519、値下がり73。 TOPIXのプラス寄与度トップは銀行株。 みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループの3大金融グループが続伸し東証1部売買代金上位3銘柄を占有、そろって3％超上げた。 これらの銘柄は機関投資家、個人など保有する投資家が多く、株価上昇が市場心理の改善、投資余力の改善に結びつきやすい。 このほか相場上昇、売買水準の回復に伴う委託手数料収入増加への期待を背景に、野村ホールディングスなど証券株が急伸。 東証証券・商品先物取引指数は4.8％高で33業種の上昇率トップだった。 保有株式の一部を売却する、と18 日付の日本経済新聞朝刊で報じられたMS＆ADインシュアランスグループホールディングスが財務強化期待で上昇。 保険株では、東京海上ホールディングス、T＆Dホールディングス、NKSJホールディングスなども上げが目立った。 業種別33指数の前日までの年初来騰落率を見ると、TOPIXのマイナス6.3％に対し、証券・商品先物取引がマイナス29％、銀行が同13％、保険が同10％、パルプ・紙が同10％などとなっていた。 日経平均は、朝方にマイナス圏へ転じる場面があるなど小動きだったが、徐々に値を切り上げた。 昼休み中に東証立会外で成立したバスケット取引（約272億円）では買い注文が優勢だったようで、午後早々に先物への断続的な大口買いにつながり、日経平均は200日移動平均線（9920円）を突破すると、上げが加速した。