24日の東京市場

24日の東京株式相場は反発。

日本の大型連休中に急激なドル安・円高が進まず、米連邦公開市場委員会（FOMC）の声明で低金利の持続見通しと景気上向きの認識が示されたことを好感した。
ハイテクなど輸出関連企業を中心に収益の先行き懸念が後退し、京セラやファナック、東京エレクトロンなどが高い。

日経平均株価の終値は前週末比173.68円（1.7％）高の1万0544.22円。
8月26日（1万0639円）以来、約1カ月ぶりの水準を回復。
TOPIXは同10.76ポイント（1.2％）高の950.20。

東証1部の売買高は概算で23億5928万株、売買代金は1兆6518億円。
値上がり銘柄数が1339、値下がりは277。
業種別33指数は27業種が上昇、6業種が下落。

米シカゴ先物市場（CME）の日経平均先物9月物（円建て）の23日清算値が1万0335円と、18日の日経平均終値1万0370円を下回っていたことから、取引開始前は続落を予想する声も聞かれたが、日経平均は34円高の1万0405円と小幅高で開始。
その後も下値の堅さを確認すると、先物主導で水準を切り上げ、上げ幅を一時196円まで広げた。

午後に入ると、日経平均は伸び悩んだ。
中国などアジア株の軟調、昼休み時間帯に為替市場で円高方向への動きとなったことを嫌気し、ホンダやキヤノンなど輸出関連株を中心に買いの勢いが一時鈍った。
昼休み中の東証立会外取引では約270億円のバスケット取引が成立し、売り注文がやや優勢だったと観測されたことも午後の開始早々、先物主導で下げ幅を広げた一因。

個別では、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「買い」に引き上げたファーストリテイリングが大幅高で、日経平均のプラス寄与度1位。
「東京ゲームショウ2009」が24日、千葉市の幕張メッセで開幕したことを受け、ソニーや任天堂、スクウェア・エニックス・ホールディングス、バンダイナムコホールディングスなどゲーム関連株も堅調だった。
半面、再建問題で、主力金融機関が政府に対し同社の優良事業と不採算事業に分ける「新旧分離」を含む抜本策を求める意向であることが分かったと、23日付の日本経済新聞朝刊が報じた日本航空が急落し、上場来安値を更新。
経営再建策や業績予想の下方修正を発表したアイフルは大幅続落。
このほか、ばら積み船運賃指数の連日安を受けて、商船三井など海運株も軟調。

個別では、ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「買い」に引き上げたファーストリテイリングが大幅高で、日経平均のプラス寄与度1位。

「東京ゲームショウ2009」が24日、千葉市の幕張メッセで開幕したことを受け、ソニーや任天堂、スクウェア・エニックス・ホールディングス、バンダイナムコホールディングスなどゲーム関連株も堅調だった。
半面、再建問題で、主力金融機関が政府に対し同社の優良事業と不採算事業に分ける「新旧分離」を含む抜本策を求める意向であることが分かったと、23日付の日本経済新聞朝刊が報じた日本航空が急落し、上場来安値を更新。
経営再建策や業績予想の下方修正を発表したアイフルは大幅続落。

このほか、ばら積み船運賃指数の連日安を受けて、商船三井など海運株も軟調。