アナリスト資料の活用の仕方

銘柄を選択するに当って、多くの投資家は様々な資料を活用しています。

その代表的なものが証券会社のアナリストレポートです。

専門家が調べて有望だと紹介しているのですから、素人目にはその確率は高いと考えるのが当たり前です。

しかし、このアナリストレポートを利用する場合も、三つの点を注意しなければなりません。

まず、第一は株価の有望性を市場全体との相対比較で行なっているケースが少なくないことです。

多くの証券会社は銘柄資料を公表するとき、株価レーティングを付けています。

一般には1から5までの5段階評価を行なっています。

1は強気、2は準強気、3は中立、4は準弱気、5は弱気と言う具合に考えればよいでしょう。

ところが、この評価はあくまでも日経平均や東証株価指数のインデックスと対比した相対的な株価評価であって絶対的評価ではありません。

したがってインデックスをどう予測しているかによって絶対的パフォーマンスは違ってきます。

投資家にとって時価は500円、6ヶ月で1000円目標といった絶対評価の方が理解しやすいのですが、レーティングはインデックスと対比して成果が問われる機関投資家を対象にしているため、このようなものになっているのです。

ですからレーティング1だから、相場全体の動きに関係なく値上がりの可能性が高いと考えるのは間違いだということです。

第二はアナリストの予想といえども当たり外れが当たり前だということです。

大胆に毎週数銘柄の推奨銘柄を取り上げて、絶対株価で目標株価を掲げている証券会社もあります。

これら証券会社のレポートをトータルして目標株価の到達確率を、昨年1年間についてチェックしてみますと30％弱でしかありませんでした。

目標株価には届かなくとも値上がりした確率でも半分強にとどまっています。

市場が不振だったこともありますが、確率として決して高いものではありません。

第三は売りについての指示が少ないということです。

アナリストの業績や材料の予想が狂うこともあります。

この場合に見通しが間違ったから売却の推奨シグナルが明示されるべきですが、このようなことはあまりありません。

このため、状況変化を知らないままに投資家は持ち続け、損失が大きくなるということもあるわけです。

このようにアナリストレポートを鵜呑みにすることは決して成功の道につながるものとはいえません。

専門家といえども神様ではないし、株式市場はそんなに甘いものではないということです。

ですから、レポートはあくまでも自らが銘柄選択を行っていくうえでの参考データの一つでしかないと考えるべきです。

これに絶対の信頼を置くのではなく、あくまでもヒントを探すぐらいの心構えで、銘柄選別は自ら行なうことが大切なのです。

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