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小型株の特質5 [豆知識]

小型株の見逃すことのできない特質として、株価の振幅が大きいことが挙げられます。

1日の立会い時間中に1割以上の上下をみせることは常時みられることですし、終値ベースで1割以上の変動はごく当たり前のことです。

さらにストップ高やストップ安を演じることも決して少なくありません。

この理由を知っておくことは、小型株投資では重要なことです。

振幅が大きい基本的な理由は、小型株であるがゆえに、需給関係が株価に与えるインパクトが大きいためですが、具体的には次のような理由によるものと考えられます。

第1は、先に触れましたように、発行株式数が少なく、市場に流通している株数も少ないことが挙げられます。

流通株が少ないということは、売買の注文の薄さにもつながっていますから、売りと買いの注文の間には開きがあって、株価の振幅を大きくしてしまうのです。

例えば、好材料が出て買い注文が少し膨らめば、売り物がないままになかなか売買が成立せず、簡単に値幅制限一杯のストップ高を演じることになります。

逆にちょっとした悪材料が出て売り物が普段より膨らむだけでも、買いが見送られて、買い注文は下値の指し値注文だけということになって大幅に値下がりすることになります。

第2に巨額の資金を運用する機関投資家にとって、小型株専門に運用している資金以外は、小型株が投資対象になりにくいという性格があることです。

機関投資家でも小型株に投資しないわけではありませんが、投資金額ベースで対象を選択しますから、時価総額が大きくないと投資対象にはなりにくいという事情があるためです。

要するに小型株のなかでも相対的に発行株式数の多い準中型株、あるいは株価が高い値嵩株だけが対象になり得るということです。

機関投資家は株価変動の緩衝材としての役割を果たしますから、機関投資家があまり所有していないことが、株価変動を大きくする要因になっていると考えてよいでしょう。



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小型株の特質4 [豆知識]

小型株の4番目の特質は、流動性が低いということです。

流動性とは株式を容易に売買できるか否かを指しますが、これを示す指標としては売買高が挙げられます。

したがって、流動性が高いというのは、売買高が多いということであり、多数の投資家が売買に参加しているということです。

逆に流動性が低いということは、売買高が少なく、参加する投資家が少ないということになります。

小型株の流動性が低いのは、基本的には流通する浮動株が少ないためです。

これは次のような理由によるものです。

第1に小型株は資本金も小さいため、発行株式数が少ないということです。

第2の理由は小型株の多くはオーナー経営の企業だということです。

オーナー経営の企業はオーナー一族が発行株式の大半を所有しているため、浮動株が少ないのは当然のことです。

また、オーナー経営の企業でない場合でも、大手企業の子会社や系列企業であることが多く、この場合は親会社が大半を保有しているために浮動株が少なくなっている点は同じです。

もっとも、流動性は市場に入ってくる投資資金との兼ね合いで考える問題であり、時価総額が大きければ、流動性は高くなるはずです。

発行株式数や浮動株が少なくとも、株価が高ければ時価総額は大きくなりますから、流動性が高くなって当然ということになります。

しかし、これも理屈で考えればそうだというだけのことです。

流通する株数に変わりはない以上は売買単位が仮に1000株のままであれば、売買する金額が膨らむだけに過ぎず、売買が容易になるわけではありません。

このため、小型株では売買単位を500株、100株などに引き下げる企業が増えています。

売買単位を引き下げれば、流通する単位株の数が増えますから、それだけ売買は容易になります。

小型株をみる場合、売買単位を調べることが重要です。



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小型株の特質3 [豆知識]

長期的にみると、株価の成長は企業の成長とほぼパラレルだといわれています。

企業の利益成長が投資価値を高め、株主価値を高めていくことになるからです。

したがって、長期的に考えて高い投資効率を得ようとするなら、成長力の高い企業を選択すべきですし、それも可能な限り早く成果を得ようとするなら、早い成長をみせる企業に投資することが重要だということになります。

ところが小型株には、早い成長を遂げる可能性が高いというと特質があるのです。

小型株の重要な特質だと考えてよいでしょう。

なぜ、小型株が早い成長を遂げる可能性が高いのでしょうか。

これは理屈から考えても理解できることです。

貴方の現在の貯蓄残高が50万円だとします。

これを100万円にするのは、それほど難しくないと考えているはずです。

しかし、現在の貯蓄残高が1000万円だとして、これを2000万円に増やすとなると容易でないと考えるでしょう。

これと同じことです。

売上高が50億円の企業が100億円に成長するのと、1000億円の企業が2000億円になるのとでは、いずれが早いでしょうか。

50億円を100億円にする方が早いのはいうまでもないことです。

この理屈から考えても、資本金、売上高、利益のいずれもが規模の小さい小型株は、資本金、売上高、利益のいずれも成長が早い可能性が高いといえることになります。

成長が早ければ、株価も早い成長をみせ、高い投資効率を得られることになります。

しかし、これは一般論であって、すべての小型株がそうだとはいえないことです。

これを決めるのは事業体質であり、経営の先見性があるか否かということです。

早い成長を遂げる小型株を発掘し投資することが、小型株投資で成功する基本になりますが、このためには事業体質を見極めることが重要だということになります。



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小型株の特質2 [豆知識]

小型株は総じて若い企業です。

なかには古い企業がありますが、こうした古い企業で小型株市場にまだ頑張っているということは、成長機会を逃してしまった企業ということであり、それだけ魅力に欠けることは否定できません。

小型株の特徴の一つは若い企業だという点にありますが、この若さゆえに企業基盤が弱いという特質を持っています。

企業基盤は種々ありますが、まず財務内容です。

若いということは歴史が新しいということであり、このため利益留保による内部蓄積も十分ではないし、保有する資産も少ないということが多いのです。

単純に財務内容をみますと自己資本比率が高いというケースが多々みられますが、これは株式公開時の公募増資によって得た資金で膨らんでいるだけというのがほとんどです。

このため、経営ミスで問題が発生すれば、勘定合って銭足らずとういう事態が生じかねません。

それだけに大企業以上に経営者の資質や経営組織の重要性が高くなると考えなければなりません。

ところが経営者のなかには企業は我が物という意識が抜けず、株式を公開した意味がよく理解されていないケースがあります。

ただ、多くの経営者は企業を起こした創業者で、優れた経営哲学の持ち主がほとんどです。

ただ問題なのは若いために優れた人材が育っていないとか、社内の組織が未熟といったことが見受けられることです。

このように企業基盤がまだ弱体であるとするならば、それだけ業績や財務面でのリスクを孕んでいることになります。

企業基盤の強化が遅れたために、成長機会を逃してしまったり、景気悪化時に最悪事態を迎えたというケースが少なくありません。

小型株にはこうしたリスクがあることを忘れてはいけません。

この点を十分にチェックする必要があるといえましょう。

もっとも、最近は大手銀行でさえ明日が読めないという時代であり、リスクを抱えているのは小型株だけではないようにも思えます。



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小型株の特質1 [豆知識]

小型株投資で重要なことは、小型株の特質をよく理解しておくことです。

これを業績、株価の動きなどに分けて整理しておきましょう。

まず、業績についてですが、小型株の特質としては変化率が高いことが挙げられます。

景気動向や個別の業績変動要因が、小型株の業績には大型株以上に大きく影響する傾向にあるのです。

増益になる時は、利益倍増といったようなことが起りますし、悪化する時は、利益半減、あるいは赤字転落といったことも起りがちなのです。

なぜ、このようなことが起きるのかといいますと、小型株の売上規模や利益規模が小さいことに起因しています。

小型株だから当然のことです。

ベースが小さいから、僅かの変化でも大きく影響し、僅かの金額の増減でも売上高や利益の変化率を大きいものにしてしまうのです。

例えば、年間売上高で10億円を期待できる新製品を発売したとします。

売上規模が1000億円を超える企業にとっては1%の売上増の要因でしかありませんから、とるに足らない材料でしかありません。

しかし、売上高50億円規模の企業にとっては売上高を2割増加させる要因になります。

利益率が高ければ利益は2割以上も増える要因になるわけです。

このように大手企業では問題にならないような収益環境の変化や材料によって、小型株の業績は大きく変動します。

ですから小型株の業績については大幅な増益・減益が日常茶飯事だと認識して、驚くことのないようにしなければなりません。

ところが、この点を忘れて業績変化に一喜一憂することが多く、これによって投資判断をも違えることが少なくないのです。

業績の変化率の大きさは小型株ゆえのものと知っていれば判断を誤ることはないと思われます。



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情報収集の努力が有望株を掘り当てる [豆知識]

投資対象を選別する場合に感覚的なものではいけないことは言うまでもありません。

情報を収集し、これを基礎にして検討して有望銘柄を選択し、投資の可否を決定するという手続きを踏むことが勝利の道につながると考えなければなりません。

一部上場企業や小型株でも知名度の高い企業では、新聞紙面にも記事になることが多く、様々なレポートも豊富ですから、情報収集する手段には事欠きません。

しかし、小型株の多くは一般的に情報が不足しているのが現実です。

これは企業の投資家に対するIRの機会が少ないといった事情もありますが、小型株のためにマスコミも問題が起きた時以外は無視しがちだということ、アナリストも機関投資家対象の題材にはならないのでヒァリングを怠りがちなことが原因だと思われます。

それだけに投資家は自ら情報収集に努力する姿勢が必要です。

情報収集の手段がないと考えることは間違っています。

現在では多くの手段が存在します。

これを積極的に活用する努力こそが重要なのです。

一般的な資料としては年に4回発行される会社四季報、日経会社情報が挙げられます。

これを熟読玩味するだけでもかなりの情報が得られます。

さらに現在はインターネットの時代です。

これを積極的に利用することで多くの情報を入手することが可能です。

例えば、各企業のホームページから多くの情報を得ることができます。

ホームページのアドレスは会社四季報などに記載されています。

また、株式投資専門に情報を提供しているウエブ・サイトもあります。

これを利用するとアナリストレポートの有無、アナリストの評価なども入手することが可能です。

また、友人との交流・歓談からもヒントを得ることができます。

日常の生活周辺に情報が転がっていると考えてください。

重要なことは努力なくして成果は得られないということです。



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銘柄選別のポイント(3) [豆知識]

小型株の難点は市場性が乏しいことです。

市場性が乏しいということは、買いたい時に思った価格で買えず、売りたい時に売りたい価格で売れないということです。

基本的に小型株の場合、発行済み株式数が少ない上にオーナー一族や親会社が大量に保有しているため、市場に流動している株式数が少ないことに原因があります。

まして長期の成長が期待できるような銘柄ですと、購入した投資家がなかなか手放さないということも影響しております。

株式の特質は買いたい時に買えて、売りたい時に売れるのが強みのはずなのに、小型株ではこの強みが失われているわけです。

このように売買が制約されるとなれば投資家も参加しにくくなり、ますます市場性が失われていくことになります。

投資家が買いたいと思ったり、売りたいと思ったりするのは同じような時ですから、買い物や売り物が集中することになります。

結果として指し値をすれば買えない、売れないということになり、成り行き注文をすれば思いもしない高値で買い、とんでもない安値で売れてしまうということになります。

それだけに、売買の方法について工夫が必要になってくるわけです。

したがって、銘柄選別で重要なことは市場性が相対的に高いかどうかをチェックすることです。

従来市場性が薄かった銘柄が、売買単位を1000株から100株に引き下げたことで市場性が急速に高まったというケースがみられます。

売買高も1000株単位の時より増えています。

100株単位なら1000株を保有している人は最大10回に分けて売却が可能です。

1000株では資金的に投資できない人でも100株なら投資できます。

こうしたことが市場性を高めているのです。

市場性を判断する要素として売買単位に注視必要があることを示唆しています。


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銘柄選別のポイント(2) [豆知識]

市場ではバリュー株投資か、グロース株投資かという論争が行なわれることが多々みられます。

簡単に言えばバリュー株とは割安株のことですし、グロース株とは成長株のことです。

PER等の投資尺度の比較で割安に放置されている銘柄を狙うのか、投資尺度では割高でも成長力のある銘柄に投資するのかということです。

この議論も1部市場のように大型株が中心の市場ではおかしなことではありません。

企業が大型化していれば、成長株といっても長期の成長率が極端に高いものとはなり得ません。

割安株と成長株の成長格差がそれほど大きくなければ、成長株が大きく買われた後に、割安株の水準訂正が行なわれることが考えられるわけで、割安株投資の意味があることになります。

しかし、小型株ではこの理屈は通用しないと考えなければなりません。

小型株投資の魅力は大きく成長する可能性にあります。

成長によって規模が拡大し、これに伴って株式価値も上昇していくから、小型株は大化けする可能性を秘めているのです。

小型株でどれだけ経営の安定性があっても、成長期待がなければ、株式価値が向上していくことは考えられません。

株価は如何に割安であっても横ばいに毛の生えた程度の動きにとどまる可能性が大きいのです。

小型株では成長格差が大きく開く可能性があります。

勝ち組と負け組が明確に分かれることが多いのです。

割安でも負け組みに投資したのでは小型株投資の目的は達成されないことになります。

小型株投資では割安株投資、すなわちバリュー株投資はなじまないものと考えなければなりません。

しかし、PERという尺度もはなから無視するわけには行きません。

PERと成長率の兼ね合いを考えることも必要です。

このため、簡単な尺度としてPERを今後3年間の年平均期待成長率で割って相対比較する手法が活用されています。

銘柄選別のポイント(1)で紹介した例でみれば、A社は30倍÷40=0.75、B社は20倍÷10=2となります。

数字の少ない方が投資妙味は大きいということです。


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銘柄選別のポイント(1) [豆知識]

具体的に成長期待の高い銘柄を選別して投資する場合に、指標として何を基準にするかという課題が出てきます。

一般にわが国で多用されている投資尺度はPERです。

足元の1株当り利益の予想から、PERを計算して市場全体の水準や同業他社との比較で割安か否かをみるのです。

しかし、単純なPER比較には落とし穴があります。

仮にA社の1株当り利益が100円、B社が150円、株価はA社、B社ともに3000円だとします。

PERはA社が30倍、B社が20倍になります。

単純比較でしたらB社の方を投資対象として選択することになります。

ところが、この比較だけでは十分といえません。

これはあくまでも現時点での比較でしかありません。

今後3年間の利益成長率がA社は40%、B社は10%だとします。

両社ともに利益成長はみせても成長率に差があるわけです。

結果としてA社の1株当り利益は3年後には270円になりますが、B社は200円です。

3年後の利益を前提にすれば、PERはA社が11倍、B社は15倍です。

PER水準は逆転してしまいます。

3年後の妥当PERが20倍とすれば、3年後のA社の株価は5400円、B社の株価は4000円になります。

A社は1.8倍になりますが、B社は1.3倍になるだけです。

現在PER水準が高いA社に投資した方が投資効率は高いわけです。

このように投資判断を行なう場合に、利益の成長率が重要な意味を持っています。

特に小型株の場合は成長率に極端な差が生まれやすいのです。

規模が小さいため時流に乗るか乗らないか、差別化する武器があるかないかによる影響を大きく受けるためです。

したがって、小型株投資で優先されるべき指標は利益成長率がどうかということになります。

最近の成長率から類推することも可能ですし、会社四季報、日経会社情報など出版物の2期間予想、さらに長期の予想を行なっているアナリストレポートなどから情報を入手して判断することが重要です。


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本物を見極めるポイント(3) [豆知識]

第三のポイントは経営者のメッセージです。

企業は人なりと言いますが、この人というのは小型企業においては経営者のことにほかなりません。

企業としての仕組みが出来上がっている大手においては、経営者の資質や行動が企業を危機に追い込むケースは余ほどのことがなければ考えられないことですが、小型企業においては経営者が会社そのものといってもよく、経営者の考えや行動が会社を成長させることがある一方で、窮地に追い込む可能性もあるのです。

このため、経営者の資質、経営理念が小型株を選別する場合の重要なポイントになります。

経営者がどのようなメッセージを発しているか注意する必要があります。

従来、機関投資家が小型株に投資する場合の判断基準として最も重視していたことは、足元の業績、競争力の有無、将来性の有無でした。

しかし、最近は経営者の資質・理念を知らないで投資することは問題があると考えています。

事業には成長期待があっても、経営の舵取り次第で成長チャンスを逃すこともあるとみているためです。

このため、経営者に直接面談してから投資判断する傾向にあります。

これは米国ではごく当然のこととなっています。

それだけに日常から経営者は企業戦略や、事業の成長性、強靭な競争力などを明確にメッセージする必要があります。

さらに市場が求めている課題に耳を傾け、それを吸い上げて経営に反映させていく経営の柔軟な姿勢が必要になります。

これが経営に対する信頼感を生み、先に触れた資金調達を容易にする武器にもなるのです。

こうした経営者の柔軟でガラス張りのスタンスが、事業を本格的な成長軌道に乗せる原動力になるわけです。

ところが、小型企業ほど、また問題がある経営者ほど、会社を私物化している傾向が残っています。

この点を注意深くチェックする必要があるのです。


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